カタログやパンフレットの発送費用、少しでも安く抑えたいとお考えではありませんか？
この記事では、カタログ発送のコストを最小限に抑えるための具体的な方法を徹底解説します。最適な発送方法を見つけて無駄な送料を削減し、効率的な発送を実現していきましょう。
目次
カタログ発送を安く抑えるための基本
送料はサイズと重量で決まる
カタログやパンフレットの送料は、その「サイズ」と「重量」によって決まることがほとんどです。郵便物や宅配便の各サービスには、それぞれ細かな料金区分が設けられており、わずかな違いで料金が大きく変動することがあります。
例えば、日本郵便の郵便物では、定形郵便、定形外郵便（規格内・規格外）といった区分があり、重量制限や厚さ制限を超えると、次の高い料金区分に移行します。また、ゆうメールやゆうパケット、レターパックといったサービスも、それぞれ送れるサイズや重量に上限が定められています。宅配便サービスも同様に、荷物の「サイズ」（縦・横・高さの合計）と「重量」によって料金が設定されています。
カタログの企画段階から、送料区分を意識したサイズや用紙の選択を行うことで、発送コストを根本から抑えることが可能です。
追跡や速達の有無
発送するカタログの重要度や緊急性に応じて、追加オプションサービスの要否を検討することも、コスト削減の重要なポイントです。例えば、速達や書留、特定記録、追跡サービスといったオプションは、利便性や安心を提供する一方で、追加料金が発生します。
緊急を要しないカタログや、大量に送ることで一部の紛失リスクを許容できる場合など、状況によってはこれらのオプションを省くことで、発送費用を抑えることができます。特に、追跡サービスは多くの宅配便サービスで標準付帯ですが、郵便サービスではオプションとなる場合があるため、必要性を吟味しましょう。
大量発送する
一度に大量のカタログを発送する場合、単価あたりの送料を大幅に削減できる可能性があります。多くの郵便・宅配サービスでは、一定数量以上の荷物を発送する企業や個人事業主向けに、特別な割引制度や法人契約プランを提供しています。
例えば、日本郵便の「ゆうメール」や「ゆうパック」には、差し出す郵便物の数や利用頻度に応じた大口割引制度が用意されています。また、ヤマト運輸や佐川急便などの宅配便会社も、法人向けのボリュームディスカウントや契約運賃を設定しています。これらの制度を積極的に活用することで、個別に発送するよりもはるかに安い単価でカタログを送ることが可能になります。
カタログ発送方法の選び方
各サービスの料金と特徴を比較する
主要な運送会社が提供するカタログ発送に適したサービスについて、料金体系や利用条件を比較します。
日本郵便
日本郵便は、個人から法人まで幅広いニーズに対応する多様な発送サービスを提供しています。特に、カタログやパンフレットの発送に適したサービスとして「ゆうメール」や「クリックポスト」、「レターパック」が挙げられます。
ゆうメール：冊子や印刷物を安価に送れるサービスです。重さやサイズに制限がありますが、大量発送に適しており、企業がカタログを送る際によく利用されます。追跡サービスはオプションで付加できます。
クリックポスト：主にインターネットで運賃決済し、自宅でラベルを印刷してポスト投函するサービスです。厚さ3cm、重さ1kgまでの制限がありますが、全国一律料金で手軽に利用できます。追跡サービスも付帯しています。
レターパック：専用封筒を購入し、追跡サービス付きで送れるサービスです。レターパックライト（厚さ3cmまで、ポスト投函）とレターパックプラス（厚さ制限なし、対面手渡し）があり、急ぎのカタログ発送にも利用できます。
ヤマト運輸
ヤマト運輸では、ビジネス利用に適したサービスが提供されています。特に「ネコポス」は、カタログやパンフレットの発送に広く利用されています。
ネコポス：長辺34㎝以内（3辺合計60㎝以内）、厚さ３cm、重さ1kgまでのDMやカタログなどを送ることができます。ポスト投函型で、安価に大量発送が可能です。
佐川急便
佐川急便も、法人向けのメール便サービスを提供しており、カタログ発送の選択肢となります。
飛脚メール便：法人向けのサービスで、カタログやパンフレットなどの印刷物を安価に送ることができます。厚さ2cm、重さ1kgまでの制限があり、ポスト投函型です。個人での直接利用はできませんが、DM発送代行サービスを通じて利用できます。
自社に適したオプションがあるか
単に送料の安さだけでなく、自社の発送ニーズに合ったオプションサービスがあるかどうかも重要な選定ポイントです。
追跡サービスの有無：発送状況を確認したい場合や、顧客からの問い合わせに対応するために、追跡サービスは重要です。
速達の可否：急ぎで届けたいカタログがある場合、速達オプションがあるかを確認しましょう。
損害賠償の有無と上限額：万が一の紛失や破損に備え、補償制度の有無と内容を確認しておくことが大切です。
ポスト投函か対面手渡しか：受取人の状況やカタログの内容によって、どちらが適しているかを検討します。ポスト投函は不在時でも受け取れる利便性がありますが、重要な書類の場合は対面手渡しが安心です。
カタログ発送のコストをさらに削減するために
大量発送割引や法人契約を利用
大量のカタログを定期的に発送する場合、各運送会社が提供する「大量発送割引」や「法人契約」の利用は、送料を大幅に削減する有効な手段です。
例えば、日本郵便では「特約ゆうメール」や「特約ゆうパック」といった大口割引制度があり、ヤマト運輸や佐川急便も法人向けの特別料金プランを用意しています。これらの割引は、月間の発送量や年間契約によって適用されるため、まずは自社の発送実績を把握し、各社の営業担当者に問い合わせて見積もりを取ることから始めましょう。
梱包を工夫する
カタログ自体が重い場合でも、使用する封筒や箱、緩衝材をできるだけ軽量なものにすることで、全体の重量を抑えられます。また、カタログのサイズにぴったり合った梱包材を選び、余分なスペースをなくすことで、荷物の容積を最小限に抑え、一つ下の料金区分に収まる可能性が高まります。
DM発送代行サービスを利用する
自社での発送業務に限界を感じる場合や、さらなるコスト削減と効率化を目指すなら、DM（ダイレクトメール）発送代行サービスの利用を検討する価値があります。
DM発送代行サービスは、大量の郵便物を扱うため、運送会社と特別契約を結んでおり、企業が個別に契約するよりも安い「特約料金」で発送できるのが最大のメリットです。これにより、自社で発送するよりも送料が安くなるケースが少なくありません。
さらに、封入、宛名印字、仕分け、発送手続きといった一連の業務を代行してくれるため、人件費や作業時間を大幅に削減できます。印刷から発送までを一括で依頼できるサービスもあり、業務の効率化とトータルコストの削減に貢献します。
まとめ
この記事では、カタログ発送のコストを抑えるための基本的な考え方から、郵便局や宅配便サービスごとの具体的な方法、さらにはコスト削減のための工夫についてご紹介しました。
カタログ発送は、会社の顔となる販促活動の重要な一部です。しかし、そこにかかるコストや手間は少なくありません。
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